停電の歴史を振り返る：1970年代から現代までに見る電力システムの進化と脆弱性
私たちが享受する安定した電力供給は、過去数十年にわたる大規模停電の教訓と、それに伴う電力インフラの強化の上に成り立っています。
1970年代以降、日本の電力システムは技術の改善によって停電回数を大幅に減らしてきましたが、近年では自然災害の激甚化と都市機能の複雑化により、一度発生した停電の影響はかつてないほど深刻になっています。
この記事では、1970年代から現代までの日本の停電の歴史を振り返り、その原因と対策の変遷を追うことで、私たちが直面する電力システムの脆弱性と今後の備えについて考えます。
1. 安定供給への挑戦：1970年代〜1990年代
1970年代は、高度経済成長を背景に電力需要が急増した時代であり、それに伴う供給体制の課題が浮き彫りになりました。
A. 70年代の「計画停電」とオイルショック
1970年代には、オイルショックによる燃料価格の高騰や供給不安から、戦後混乱期以来となる**「計画停電（輪番停電）」**が実施された記録があります。これは、電力システムの不具合ではなく、エネルギー資源の不足が原因で人為的に供給を制限せざるを得なかった、経済情勢が引き起こした停電です。
この経験は、日本における**省エネルギー（省エネ）**意識を高め、電力の効率的な利用や代替エネルギー源の確保の重要性を認識させる転機となりました。
B. 都市化の進展と設備事故
1980年代後半から1990年代にかけては、都市部での電力需要の増加や設備老朽化が原因となる設備事故による停電が散見されるようになります。
1987年 首都圏大停電（広域停電）：東京都、神奈川県など首都圏の広範囲で約280万戸が停電。原因は事故による発電所の緊急停止が連鎖的に発生したこととされ、電力系統の連携や広域的な安定運用が課題として認識されました。
この時期、電力会社は設備投資と系統運用技術の改善に注力し、統計的には停電回数と停電時間は徐々に減少傾向を示しました。
2. 現代の脅威：2000年代以降の「大規模複合災害型」停電
2000年代に入ると、停電の原因は単なる設備事故から、巨大地震や激甚化する台風といった自然災害による**「複合的な被害」**へと変化し、その規模と影響は劇的に増大しました。
A. 東日本大震災（2011年）：周波数の壁と電力融通の限界
2011年の東日本大震災では、地震と津波により、東北・東京電力管内で史上最大規模の停電が発生しました。
最大約850万戸が停電し、復旧までに長期間を要しました。
原因：発電所や送電設備の損壊に加え、福島第一原発の停止による電力不足。
教訓：日本の電力系統は、富士川を境に周波数（東日本50Hz、西日本60Hz）が異なるため、西日本からの電力融通が技術的に難しく、復旧の大きな障壁となりました。これにより、電力系統間の連携強化が喫緊の課題として認識されました。
B. 日本初の「ブラックアウト」：北海道胆振東部地震（2018年）
2018年の北海道胆振東部地震では、日本国内で初めて、**地域全域（全道約295万戸）が停電する「ブラックアウト」**が発生しました。
原因：地震による主力火力発電所の自動停止が連鎖的に発生し、電力の需給バランスが崩壊したため。
教訓：特定の大規模発電所に依存する電力系統の脆弱性が露呈しました。復旧に約45時間かかったこの事例は、電力の分散化と系統全体の強靭化の重要性を強く示しました。
C. 激甚化する風水害：台風による長期停電（2019年 令和元年台風15号・19号）
2019年には、台風15号が千葉県を中心に甚大な被害をもたらし、電柱や送電塔の倒壊により、最大約93万戸が停電、完全復旧までに2週間以上を要する長期停電が発生しました。
教訓：自然災害による送配電設備の物理的な被害が、復旧の長期化を招く主要因であることを改めて認識させました。
まとめ：歴史が示す現代の課題
日本の停電の歴史は、設備改善による安定化の努力と、巨大災害による予期せぬ脆弱性の露呈の繰り返しでした。
1970年代の「資源不足」から始まった停電の課題は、現代では「巨大災害による複合的な電力システムの崩壊」という、より深刻なリスクへと進化しています。
過去の教訓から、現代社会が取るべき対策は明確です。それは、電力系統の強靭化に加え、私たち一人ひとりが非常時の電源確保（蓄電池やポータブル電源）を行うこと、そして電力に依存しない生活インフラの準備を進めることです。歴史の教訓を活かし、来るべき事態に備えましょう。